Nvidia(NVDA)は、ワシントンD.C.で開催されたGTCカンファレンスにおいて様々な製品について発表した。同社はまた、BlackwellおよびRubin製品による2025年、2026年の累積収益として5,000億ドルを見込んでいることを明らかにした。
＜重要なポイント＞
BlackwellおよびRubin製品の受注残高が2026年後半に急増するというNvidiaの発表を、我々は嬉しい驚きを持って受け止めた。これは、2027年度に約3,000億ドルのデータセンター関連収益が見込まれることを示唆しており、FactSetの予測を上回る水準である。
- なお、Hopper製品による収益は2023年から2025年にかけて1,000億ドル、Blackwell製品によるこれまでの収益は1,500億から1,800億ドルと我々は推定している。
＜結論＞
当社はNvidiaの競争力を高く評価しており、モート・レーティングで「広い(Wide)」を付与しているが、この開示を受けて、同社の適正価値推計値を190ドルから225ドルに引き上げた。AI需要は一切減速しておらず、今回の開示は、むしろ我々が想定した以上のペースでAIサプライチェーンが拡大していることを示唆している。
- 同社の株式は時間外取引で5%上昇し、205ドル付近となったが、モーニングスターは現在、Nvidia株式は割安な水準にあると考えている。
- 製品面では、Nokiaとの6G向け開発についての協業が最大のニュースであろうが、AIデータセンター事業の収益期待の大きさと比較すると、収益への影響は限定的だと考えている。一方、ロボティクス分野はNvidiaにとって引き続き長期的に旨味のある成長機会となるだろう。
＜事業戦略と展望＞
Nvidiaは、2030年までの間、年間3兆から4兆ドル規模のAIインフラ投資が行われるとの見通しを示しており、これは2025年の水準から年間40%の成長率に相当する。
- Nvidiaがこのインフラ投資のすべてを獲得できるわけではないが、今後5年間にわたって年率40%以上の市場拡大が見込まれることは非常に印象的である。今回のNvidiaの開示は、2027年度に40%以上の成長が実現する可能性を示唆している。
- Nvidiaの主要なクラウド顧客が、今週後半の決算発表で設備投資計画について議論する可能性があるが、Nvidiaは投資がまだピークを迎えていないのみならず、加速している可能性が高いことを確認している。◇
＜NVIDIAの財務概要および主要指標＞
| 2024年 実績 | 2025年 実績 | 2026年 予想 | 2027年 予想 | |
|---|---|---|---|---|
| 収益(100万ドル) | 60,922 | 130,497 | 208,843 | 323,777 |
| 収益成長率(％) | 125.9 | 114.2 | 60.0 | 55.0 |
| 営業利益(100万ドル) | 32,972 | 81,454 | 124,846 | 209,895 |
| 営業利益率(％) | 54.1 | 62.4 | 59.8 | 64.8 |
| 調整後EBITDA(100万ドル) | 34,480 | 83,318 | 126,671 | 213,901 |
| 調整後EBITDAマージン(％) | 56.6 | 63.8 | 60.7 | 66.1 |
| 1株当り利益(希薄化後・ドル) | 1.19 | 2.94 | 4.43 | 7.38 |
| 調整後1株当り利益(希薄化後・ドル) | 1.30 | 2.99 | 4.50 | 7.57 |
| 調整後EPS成長率(％) | 288.3 | 131.1 | 50.3 | 68.1 |
| PER | 47.3 | 40.2 | 44.7 | 26.6 |
| PBR | 35.8 | 37.5 | 36.5 | 18.6 |
| EV/EBITDA倍率 | 43.8 | 34.9 | 38.3 | 22.7 |
| FCF利回り(％) | ー | ー | ー | ー |
出所：Morningstar Valuation Model. データは2025年10月28日時点
＜モーニングスターによる主要指標＞
● 適正価値推計値：225ドル
● モーニングスター・株式レーティング：★★★(中立)
● エコノミック・モートレーティング：「広い(Wide)」
● 不確実性レーティング：「非常に高い(Very High)｣
※ 本稿はモーニングスターのエクイティ・アナリスト、ブライアン・コレロによるアナリスト・ノートをもとにモーニングスター・ジャパンが翻訳したものです。原文と翻訳に相違がある場合は、原文が優先されます。
※ 本稿は、情報提供のみを目的としており、特定の金融商品、銘柄などを推奨するものではありません。投資における判断は、ご自身の投資目的、投資期間、資金性格、投資への姿勢などを勘案して、ご自身の責任において慎重に行ってください。
