任天堂(7974)は6月5日に新ゲーム機「Switch 2」を発売、同月末までに出荷台数は580万台に達し、ゲーム機史上最速の出荷ペースを記録した。しかし、この好調なスタートにもかかわらず、同社は2025年度(2026年3月期)のSwitch 2出荷台数予測を1,500万台で据え置いた。
<決算のポイント>
任天堂の売上高の30%~40%が第3四半期(10-12月期)に集中していることを踏まえると、同社が今回ガイダンスを据え置いたことに意外感はない。しかしモーニングスターは、今年度のSwitch 2の出荷台数は会社ガイダンスを大幅に上回ると予想している。
- モーニングスターは、Switch 2の2025年度の出荷台数予想を、1,700万台から、同社ガイダンスを上回る2,200万台に引き上げた。ただし、現在旺盛なコンソール需要を満たすだけの供給ができていないことを踏まえると、任天堂がピークとなるホリデーシーズンまでに十分な台数を準備できないリスクがあろう。
- コンソールとゲームの出荷台数は我々の予想を上回ったものの、9.9%という第一四半期(4-6月)の営業利益率は、モーニングスターが予想した11.9%を下回った。これは、コンソールの収益性が我々の想定よりも低いことを示唆している。また、ファーストパーティーゲーム(自社ゲームソフト)の売上が予想を下回ったことも収益性を押し下げる一因となった。
<結論>
モーニングスターは、任天堂の適正価値推計値を12,000円から13,000円に引き上げる。2025年度の営業利益予想は3,600億円から3,000億円に引き下げたが、その一方で、堅調なゲーム機出荷による顧客基盤の想定以上の拡大が、長期的にはゲーム機出荷台数の増加につながると予想しているためである。
- 発売当初から好調な出荷台数を記録したゲームコンソールは、その後数年間はユーザー基盤を着実に拡大し続ける傾向にある。したがって、Switch 2の今後数年間にわたる成功は想定可能なものであり、現在の株価にある程度織り込まれている可能性が高いとモーニングスターでは考えている。
<事業戦略と展望>
Switch 2の生産地であるベトナムからの輸入品に米国は20%の相互関税を課す予定だが、任天堂は当面は米国でのSwitch 2本体の価格を維持すると発表した。これは発売後のコンソール出荷の好調な勢いを削がないよう配慮した結果であろう。
- これは短期的には任天堂の収益性を圧迫することになるが、長期的には、より多くのゲームをより多くの顧客基盤に販売することで、任天堂はこのマイナス分を取り戻すことができるだろう。
| 2024年 実績 | 2025年 実績 | 2026年 予想 | 2027年 予想 | |
|---|---|---|---|---|
| 収益(10億円) | 1,672 | 1,165 | 2,250 | 2,380 |
| 収益成長率(%) | 4.4 | -30.3 | 93.2 | 5.8 |
| 営業利益(10億円) | 529 | 283 | 305 | 545 |
| 営業利益率(%) | 31.6 | 24.3 | 13.6 | 22.9 |
| 調整後EBITDA(10億円) | 647 | 332 | 372 | 573 |
| 調整後EBITDAマージン(%) | 38.7 | 28.5 | 16.5 | 24.1 |
| 1株当り利益(希薄化後・円) | 421.39 | 239.47 | 231.91 | 355.59 |
| 調整後1株当り利益(希薄化後・円) | 421.39 | 239.47 | 231.91 | 355.59 |
| 調整後EPS成長率(%) | 13.5 | -43.2 | -3.2 | 53.3 |
| PER | 19.5 | 42.2 | 54.3 | 35.4 |
| PBR | 3.7 | 4.3 | 5.1 | 4.8 |
| EV/EBITDA倍率 | 11.7 | 29.0 | 33.9 | 22.0 |
| FCF利回り(%) | ー | ー | ー | ー |
出所:Morningstar Valuation Model. データは2025年8月2日時点
<モーニングスターによる指標>
エコノミック・モート・レーティング:「広い(Wide)」
適正価値推計値:13,000円
モーニングスター株式レーティング:★★★
不確実性レーティング:「中程度」(Medium)」
資本配分レーティング:「標準的(Standard)」
※本稿はモーニングスターのエクイティ・アナリスト部門ディレクターの伊藤和典による8月4日付アナリスト・ノートの一部を抜粋してモーニングスター・ジャパンが翻訳したものです。英語原文と翻訳に相違がある場合は原文が優先されます。
※ 本稿は、情報提供のみを目的としており、特定の金融商品、銘柄などを推奨するものではありません。投資における判断は、ご自身の投資目的、投資期間、資金性格、投資への姿勢などを勘案して、ご自身の責任において慎重に行ってください。

