シン・パッシブ投資 - 第7回

インデックス運用を支える体制と特徴:海外運用会社編

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本稿で言及されているファンドの中には、運用会社からの依頼によりレーティングを付与しているもの、またはモーニングスター・インデックスに連動を目指すものが含まれています。下記に記載されている*印の付いたファンドが該当します。詳細な開示情報については、各ファンドの頁をご参照ください。

前回は、モーニングスターのアナリストが調査・評価している国内の運用会社を取り上げ、各社のインデックス運用を支える体制やプロセス、主な商品ラインアップを紹介しました。今回は海外に目を向け、代表的な運用会社であるバンガード、ブラックロック、ステート・ストリートを取り上げます。各社のグローバルな運用基盤や特徴に加え、商品が日本の投資家にどのように提供されているかを見ていきます。

海外運用会社のパッシブ運用の特徴

日本ではインデックス投資に公募投資信託が広く使われていますが、海外ではETFが主要な投資手段の一つです。バンガードが提供するETF、ブラックロックのiShares、ステート・ストリートのSPDRが代表的です。

これらのETFの運用を支えるのは、大規模な運用資産とグローバルな基盤です。大手各社は、システムや運用インフラに投資し、世界各地の運用、トレーディング、リスク管理の機能を活用して多数のインデックス・ファンドを管理しています。

モーニングスターは、3社のパッシブ運用チームの運用担当者評価をいずれも「平均以上」としています。一方、運用会社評価はバンガードが「高」、ブラックロックとステート・ストリートが「平均以上」です。また、得意分野、商品展開、日本の投資家への提供方法はそれぞれ異なります。

バンガード

バンガードは、低コストのインデックス投資の普及を牽引してきた代表的な運用会社です。長期的な投資成果を重視し、投資家が負担する費用の引き下げに取り組んできました。S&P500に連動するVOO、米国株式市場全体を対象とする VTI

、全世界株式に投資するVTなどは、同社を代表するETFです。

モーニングスターでは、バンガードの株式インデックス運用チームの運用担当者評価を「平均以上」としています。人材の安定性に加え、運用担当者が売買まで担い、独立したリスク管理チームが指数との連動状況を監視する体制が、着実な運用を支えている点を評価しています。運用会社評価は「高」で、2025年には同社として過去最大規模の経費率引き下げを実施するなど、低コスト化への取り組みも続いています。

日本では、国内運用会社が設定する投資信託を通じてバンガードのETFに投資できるほか、海外上場ETFを国内の証券会社から直接購入することもできます。日本での事業展開を縮小した現在も、海外ETFと国内運用会社の商品を組み合わせることで、バンガードの運用は日本の投資家に広く提供されています。

ブラックロック

ブラックロックは世界有数の資産運用会社で、「iShares」ブランドを通じて、株式から債券まで幅広い資産クラスのETFを展開しています。

モーニングスターは、iSharesの株式インデックス運用チームの運用担当者評価を「平均以上」としています。運用・リスク管理基盤「Aladdin」による業務の自動化に加え、経験豊富な運用担当者と世界各地の売買担当者が連携し、指数の構成変更などに対応しています。こうした人材とシステムの組み合わせが、効率的な売買と指数への着実な連動を支えている点を評価しています。運用会社評価も「平均以上」で、投資家がポートフォリオを構築する際の選択肢となる、低コストのiShares ETFを幅広く提供しています。

日本での提供形態も多岐にわたります。東京証券取引所に上場するiShares ETF、海外市場に上場するETF、自社で設定する国内公募投信に加え、他の国内運用会社が設定する投資信託の投資先としてiShares ETFが使われるケースもあります。3社の中でも、国内公募投信から国内外のETFまで幅広い選択肢を提供していることが特徴です。

ステート・ストリート

ステート・ストリートは、ETFブランド「SPDR」を展開するETF市場の先駆者で、機関投資家向けのインデックス運用でも長い実績があります。

世界各地の拠点による連携と独立したリスク管理体制が指数への安定した連動を支えており、モーニングスターは、同社のグローバル株式インデックス運用チームの運用担当者評価を「平均以上」としています。運用会社評価も「平均以上」で、他社との提携も活用しながら商品展開を広げています。ステート・ストリートは、自社ブランドの公募投信や東証上場ETFを展開するほか、国内運用会社との協業にも取り組んでいます。

その一例が、2026年5月に設定された「SBI NASDAQ100インデックス・ファンド」です。SBIアセットマネジメントがファンドを設定・管理し、ステート・ストリート・グローバル・アドバイザーズがマザーファンドの運用の一部を担っています。同ファンドは、マザーファンドを通じて主に米国の取引所に上場する株式に実質的に投資し、NASDAQ100への連動を目指します。

この商品で注目されるのは、海外ETFを投資先とするのではなく、国内運用会社が設定するファンドの運用の一部をステート・ストリートが担っている点です。SBIとステート・ストリートは2026年5月、低コストのインデックス運用商品を提供する合弁会社の設立に基本合意しました。海外運用会社の運用力を日本の商品に取り込む方法が多様化していることを示す動きといえるでしょう。

日本での海外運用会社のパッシブ・ファンド

3社の違いを見てきましたが、日本の投資家の視点ではもう一つ重要な点があります。海外運用会社の運用商品は、日本の投資家に届くまでの「経路」が複数あることです。

大きく分けると、

  1. 東証上場ETFを購入する
  2. 海外上場ETFを直接購入する
  3. 海外ETFに投資する国内公募投信を購入する
  4. 海外運用会社が運用を担う国内公募投信を購入する

といった方法があります。

どれも海外運用会社のパッシブ運用を活用する方法ですが、売買方法、費用構造、分配金に対する外国税の調整、NISAでの取り扱いなどは異なります。

国内外の取引所に上場するETF

国内の取引所に上場するETF(上記1.)は、国内株式と同じ証券口座で、円建てで売買できます。外国株式口座や外貨を用意する必要はありません。

また、米国など海外の取引所に上場するETF(上記2.)も、国内の証券会社を通じて購入できます。米国だけでなく香港やシンガポール、欧州の市場などに上場している多数のETFに投資することができますが、取扱商品(購入できるETF)は証券会社によって異なります。売買手数料と為替コストに加え、円貨・外貨のどちらで決済するか、分配金に対する国内外の課税がどうなっているかも確認が必要です。NISAで海外上場ETFに投資する場合、多くは成長投資枠での投資になります。

国内で設定される公募投信

国内の公募投信には、海外運用会社の日本法人が自ら設定・運用するファンドのほか、国内運用会社が海外運用会社の商品や運用力を利用するファンドがあります。後者には、主に次の二つの方式があります。

一つ目は、国内運用会社が設定する投資信託を通じて、海外ETFなどに投資する方式です(上記3.)。投資家が海外ETFを自分で売買する必要はなく、少額からの積立や、ファンド内での分配金の再投資を利用できます。一定の要件を満たす商品は、NISAのつみたて投資枠でも購入できます。ただし、国内公募投信の信託報酬に加えて投資先ETFの経費も実質的に負担するため、両方を合わせた費用を確認する必要があります。なお、このケースではブラックロックやステート・ストリートのように海外大手運用会社が日本国内の系列運用会社で投資信託を設定する場合と、SBIアセットや楽天投信のように国内運用会社が投資信託を設定して海外大手運用会社のETFに投資をする場合があります。

もう一つは、国内運用会社がファンドを設定し、運用の一部を海外運用会社に委託する方式です(上記4.)。前述のとおり、直近ではステート・ストリートが国内投信の運用の一部を担う例があります。

これらの違いは、実際の商品を見るとより分かりやすくなります。例えばS&P 500への投資一つを取っても、海外上場ETFを直接購入することもできれば、東証上場ETFや国内公募投信を利用することもできます。一方、全米株式や全世界株式では、海外ETFを国内公募投信に組み入れる形で提供される商品もあります。

したがって、「何の指数に投資するか」だけでなく、「その指数への投資を実質的にどの運用会社が、どのような商品構造で提供しているか」を見ることも重要です。以下では、海外の主要株式指数(米国株式と世界株式)に連動する3社の主なパッシブ運用をまとめています。

<海外上場ETF>

(上段: ETF名、ティッカー 下段: 実質信託報酬、純資産総額)

連動対象指数
バンガード
ブラックロック
ステート・ストリート
米国株式 S&P 500Vanguard S&P 500 ETF (VOO) (0.03%, 165.3兆円)iShares Core S&P 500 ETF (IVV) (0.03%, 139.1兆円)State Street SPDR S&P 500 ETF Trust (SPY) (0.09%, 128.1兆円)
米国株式 Morningstar US Total MarketVanguard MStar Total Stk Mkt ETF (VTI) (0.03%, 109.4兆円)
世界株式 MSCI ACWIiShares MSCI ACWI ETF (ACWI) (0.32%, 5.2兆円)
世界株式 FTSE Global All CapVanguard Total World Stock ETF (VT) (0.06%, 13.0兆円)

※経費率はモーニングスターのデータに基づく。純資産総額は、米ドル建てのETFクラス単体の純資産額(ファンド全体ではない)を、2026年10月16日の日本銀行公表の中心相場(1米ドル=158.16円)で円換算。バンガードのETFは他のシェアクラスを含むファンド全体の規模より小さくなる。

<東証上場ETF>

(上段: ETF名、銘柄コード 下段: 実質信託報酬、純資産総額)

連動対象指数
ブラックロック
ステート・ストリート
米国株式 S&P 500iシェアーズ S&P 500 米国株 ETF (1655) (0.066%, 1,946億円)ステート・ストリート・スパイダー S&P500® ETF(為替ヘッジなし) (449A)  (0.03025%, 41億円)

※総経費率日付は直近の運用報告書の作成基準日。純資産総額は、2026年10月16日時点。為替ヘッジなしのみを記載。

<海外ETFに投資する国内公募投信>

(上段: ETF名、ティッカー 下段: 実質信託報酬、純資産総額)

連動対象指数
投資先ETF
日本のファンド
米国株式 S&P 500Vanguard S&P 500 ETF (VOO) (0.03%, 165.3兆円)SBI・V・S&P500インデックス・ファンド (0.0938%, 3兆1,444億円)
iShares Core S&P 500 ETF (IVV) (0.03%, 139.1兆円)つみたてiシェアーズ 米国株式(S&P500)インデックス・ファンド (0.09072%, 123億円)
(マザーファンド経由で株式に直接投資)ステート・ストリートS&P500インデックス・オープン (0.0748%, 15億円)
米国株式 Morningstar US Total MarketVanguard MStar Total Stk Mkt ETF (VTI) (0.03%, 109.4兆円)楽天・全米株式インデックス・ファンド (0.162%, 2兆7,046億円)
Vanguard MStar Total Stk Mkt ETF (VTI) (0.03%, 109.4兆円)SBI・V・全米株式インデックス・ファンド (0.0938%, 4,485億円)
世界株式 MSCI ACWI(マザーファンド経由で株式に直接投資)ステート・ストリート全世界株式インデックス・オープン (0.0748%, 5億円)
世界株式 FTSE Global All CapVanguard Total World Stock ETF (VT) (0.06%, 13.0兆円)楽天・全世界株式インデックス・ファンド (0.178%, 9,270億円)
Vanguard Total World Stock ETF (VT) (0.06%, 13.0兆円)SBI・V・全世界株式インデックス・ファンド (0.1238%, 849億円)

※※運用管理費用(信託報酬)は、2026年10月時点の各ファンドの最新の目論見書に記載された料率(年率・税込)。純資産総額は2026年10月13日時点。同一運用内容のファンドが複数ある場合は、運用費用が最も低いものを掲載。

これらから、3社の日本での商品展開の違いが分かります。

バンガードは、2020年に日本拠点での事業終了を発表した後も、SBIアセットマネジメントや楽天投信投資顧問などが設定する国内公募投信を通じて、同社のETFが日本の投資家に提供されています。

ブラックロックは、自社で国内公募投信を設定するとともに、iSharesブランドで東証上場ETFも展開しており、国内外のETFを含め幅広い形で商品を提供しています。

ステート・ストリートも公募投信と東証上場ETFを展開していますが、さらに「SBI NASDAQ100インデックス・ファンド」のように、国内運用会社が設定するファンドの運用を一部受託するという形も見られます。

つまり、世界の大手3社のインデックス運用は、必ずしもその会社の名前を冠したETFだけを通じて日本の投資家に届いているわけではありません。国内運用会社との組み合わせも含め、さまざまな形で日本の商品に組み込まれています。

まとめ

バンガード、ブラックロック、ステート・ストリートはいずれも、世界規模の運用基盤を生かしてインデックス運用を展開しています。しかし、日本の投資家への届け方は同じではありません。海外上場ETF、東証上場ETF、海外ETFを組み入れる国内公募投信、海外運用会社が運用を担う国内公募投信など、選択肢は広がっています。

パッシブ運用では、特に同じ指数に連動するファンド同士を比べると、運用会社や商品の違いはわずかなものに見えるかもしれません。しかし、投資家が信託報酬や経費率のわずかな差にも注目するのであれば、費用以外の違いにも目を向けてみる価値があります。

誰が運用を担っているのか、どのような体制やプロセスで指数への連動を目指しているのか、そしてどのような商品構造で日本の投資家に提供されているのか。指数と費用だけでは見えにくいこうした違いを知ることも、インデック・スファンドを理解する一つの手がかりになります。◇

※ 本稿は、情報提供のみを目的としており、特定の金融商品、銘柄などを推奨するものではありません。投資における判断は、ご自身の投資目的、投資期間、資金性格、投資への姿勢などを勘案して、ご自身の責任において慎重に行ってください。

著者はこの記事で言及されたいかなる有価証券も保有していません。詳細はこちらをご覧ください: モーニングスターの編集方針